致死性不整脈による心停止
機器の治療を受ける
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機器の治療を受ける
監修:筑波大学大学院 病態制御医学循環器内科学
教授 青沼和隆先生
植込み型除細動器(ICD)は頻脈を予防するものではありませんが、24時間絶え間なく心臓をモニターし、脈拍が異常に速くなった場合に治療を行います。
ICD治療が患者さんに適した治療であるかどうかの判断は、不整脈の種類や、その他の基準に従って、医師が行います。
監修:筑波大学大学院 病態制御医学循環器内科学
教授 青沼和隆先生
一般に、致死性不整脈による心停止の治療のために植込み型除細動器(ICD)を植込む患者さんは、以下のようなリスクを抱えていると言われています。
この治療法が適しているかどうか、また循環器内科や電気生理を専門とする医師の診察を受けるべきかについては、医師にご相談ください。
循環器内科、心臓血管外科等の専門医にご相談ください。
患者さんが負担する金額はその方の所得や支払った医療費の金額によって異なります。国民健康保険や政府管掌健康保険などに加入している場合は、高額療養費制度が利用できます。病院窓口での支払いは、以下の表に示す制度を利用すれば自己負担限度額で済みます。しかし、以下の制度を利用しない場合は、退院時に一度窓口で医療費(区分が「一般」の場合は3割)を支払い、自己負担限度額を超える分は申請により後日払い戻されます。例えば国民健康保険で70歳未満の方で、区分が「一般」の場合、自己負担限度額は、
80,100円+(1ヵ月にかかった健康保険の対象となる医療費-267.000円)×1%
という計算式により算出できます。仮にこの治療でかかった医療費がリードやICD(植込み型除細動器)などの機器、手術手技、入院期間約10日間分の諸費用を含めて約470万円とすると、124,430円※が患者さんの支払い額となります。詳細は加入されている保険組合などにお問い合わせください。
※食費や差額ベッド代など保険適用外の費用を除く
〈高額療養費の現物給付化〉
70歳未満の方であっても平成19年4月より、入院に係る高額療養費を現物給付化し、一医療機関ごとの窓口での支払を自己負担限度額までにとどめることができるようになりました。この制度を利用するには、事前に社会保険事務所に「健康保険限度額適用認定申請書」を提出し、「健康保険限度額適用認定証」の交付を受け、医療機関の窓口に認定証と被保険者証を提出してください。(社会保険庁のホームページより引用)
詳細は加入されている保険組合などにお問い合わせください。
(平成21年1月1日現在)
手術前、手術後について事前に医師から患者さんに説明があります。
監修:筑波大学大学院 病態制御医学循環器内科学
教授 青沼和隆先生
ICDの植込みに開胸手術は必要なく、通常、局所麻酔で手術を行います。
術後数日間は、植込み部位に近い方の腕をあまり動かさないよう指示されることがあります。
そのほか、手術の詳細については、医師の説明を受けてください。
植込み型除細動器(ICD)治療を検討されている患者さんから寄せられる質問にお答えします。
ICDを植え込む手術は、通常、局所麻酔で行われ、開胸手術は行いません。心臓内に留置したリードが安定するまでの期間や術後の状態により、退院までの日数には個人差があります。詳細については、医師にご相談ください。
電気ショックに対する不安を抱く患者さんは少なくありません。実際に電気ショックを受けた患者さんからは、気分が良くなった、クラクラした、気分が悪くなった、ぼんやりしたなど反応はさまざまです。電気ショックを受けたら何をすべきかを事前に医師と話し合い、計画を立てておく必要があります。
患者さんの中には、機器を植え込んだ場所が外から見てわかってしまうほど膨らんでしまうのではないかと心配される方もおられます。実際、機器は胸部鎖骨の皮膚の下に植込むのが一般的であるため、患者さんの体型によって差がありますが、植え込んだ部分の皮膚が膨らんでみえることがあります。
治療を受けた患者さんの多くが、手術前よりも活動的な生活を送ることができるようになっています。その一方で、控えなければいけない運動や日常生活についての注意があります。詳細については、医師にご相談ください。
意識を失うリスクがある患者さんは、ご自身や周囲の人が危険にさらされるような活動には参加を控えるなどの工夫が必要です。ただし、ほとんどの患者さんは、手術から完全に回復すると通常の日常生活に戻ります。
本サイトの内容は、医師の診察に代わるものではありません。病状や治療に関しては、必ず主治医の診断を受けてください。